IOT関連銘柄の値動きや材料発表が今日も目立っている。大手IT企業や別分野の企業からもIOT分野への参入やIOT関連銘柄との提携や出資など、様々なニュースが続々と発表されている。
目次
材料が出たIOT関連銘柄
IOT関連銘柄としてIOT事業に関する発表が出た【3853】インフォテリア、【3756】豆蔵ホールディングス、【3837】アドソル日進の3銘柄が面白い。
【3853】インフォテリア
【3853】インフォテリアから、14日にIOT関連ソフト提供に関する発表が出た。今後の事業展開においてIoTに力を入れていくという内容で、IOT関連銘柄としてインフォテリアの成長及び株価上場に今後も期待ができそうだ。
海外展開も行うIOT関連銘柄
インフォテリアは、昨年7月に海外の子会社をシンガポールで立ち上げ、その子会社の代表取締役に平野洋一郎氏が就任しており、海外展開を積極的に行っている企業だ。IOT関連銘柄としての事業内容は、「ASTERIA WARP」や「Handbook」、「Gravity」といったIOT関連ソフトの開発が挙げられる。
インフォテリアのIOT関連製品
IOT関連銘柄のインフォテリアが開発する「ASTERIA WARP」とは、データ連携のミドルウェアだ。「Handbook」はモバイル向けの文書管理や共有を行うサービスとなっており、サーバーに蓄積した各種ドキュメントや動画、画像などをスマホ端末やタブレット端末から閲覧できるサービスだ。
これからIOT分野で注目を集めていきそうな「Gravity」は現在開発を行っているIOTを含めた大量のデータ入力を可能にするIOT関連ソフトとなっている。
日本有数のIT関連の大企業であるインフォテリアがIOT関連分野へ事業展開していくという発表は、今後のインフォテリアの株価上昇の強い材料となってくる可能性も十分に秘めているだろう。
【3837】アドソル日進
【3837】アドソル日進が先日に引き続き本日も急激な勢いで株価を続伸させ年初来高値を更新している。
セキュリティ関連のIOT関連銘柄
アドソル日進は、セキュリティ関連のIOT関連銘柄であり、サイバー攻撃に対応するサイバーセキュリティシステムの提供を行っている企業だ。
そのアドソル日進から米国の情報セキュティシステムを利用してIOT関連機器に対するサイバー攻撃に対抗していくという新たな発表が出たため、それがIOT関連銘柄としての買い材料となり株価が上昇していると言える。
IOT関連製品のセキュリティソフト
アドソル日進が今後展開していくセキュリティ事業は、アメリカのリンクス・ソフトウェア・テクノロジーズ製のOSを日本国内で展開していき、今後も急速に増加していくIOT機器を狙ったIOTサイバー攻撃に対して、被害を受けた部分を隔離し、被害の拡大を防いでいく仕組みとのこと。
IOT関連銘柄への関心が高まり、IOT関連製品が次々と世に送り出されるなかで、「IOT関連製品のセキュリティ対策」というのも株式投資の大きなテーマとなってくるだろう。
【3756】豆蔵ホールディングス
16日は【3756】豆蔵ホールディングスにIOT関連の材料がでたことにより株価が動意づいた。
IOT関連銘柄としての材料発表
発表された内容は、豆蔵ホールディングスが子会社を新設するといったことであったが、その子会社はイデアクロス株式会社社からIoT関連製品の企画・開発事業を譲り受けるという。IoT企業への出資や子会社でIoT関連事業を展開する企業もIoT関連銘柄として捉えることができるため、豆蔵ホールディングスもIOT関連銘柄として今後チェックしていきたい。
イデアクロス株式会社社とは？
豆蔵ホールディングスが新設する子会社と密接に関わるイデアクロス株式会社とは、NEXTOUCH(ネクスタッチ)をはじめとした決済システムを搭載した業務用のタブレット端末などのIoT関連製品の企画や開発や、車両故障診断機である［Allcardia］などの製品を手がけている企業だ。
Allcardiaとは？
Allcardiaとは、イデアクロス株式会社が手がける車両故障診断機の製品名だ。
株テーマとしても有力な自動電子制御装置の故障を検知するために必要不可欠な検査機器として1000車種以上に対応している優れたIoT関連製品であり、自動運転車の電子制御に関わる重要なツールとして注目も高い。これら有力なIOT関連ツールの生産事業を譲り受けることになる豆蔵ホールディングスの子会社は、IOTマーケットの中で今後も関心を集めていくだろう。
今後もIOT関連銘柄の材料に期待
株式投資市場の動きやニュースを調べていると、毎日のように IOT関連銘柄に関する新たな発表やニュースが頻繁に出ている。1年前と比べても、あきらかにIOT関連銘柄に関する情報が増えており、市場の注目もIOT関連銘柄に集まってきている。今年のテーマであるマイナンバー関連銘柄、郵政上場関連銘柄とあわせて、今後もIOT関連銘柄に関するニュースや材料発表はかかさずチェックしていきたいところだ。
