7月9日、中国バブル崩壊のインパクトから日経平均の下値は19500円近くまでズルッと下がったが、中国バブル崩壊に対する様々なニュースや策が報じられ、落ち着きを取り戻した大型資金の移動により9日の引けは大きく値を戻した。
日経平均株価の推移を分析
中国バブルの影響力が証明された
中国は隣国だからこそ、日本には馴染みの無いギリシャと比べて、中国が日本の株式投資市場に与える影響は大きい。
日経平均株価が一日のうちに、一時的に600円も下に下がるという異常事態を簡単に引き起こしてしまうことがありえると実証されたと言っても過言ではないだろう。
そして、日本の投資家や機関投資家、日本の株式市場へ投資を行っている海外の投資家、海外ファンドなどが中国バブル崩壊を意識しているということだ。
7月〜10月は20000〜21000円で推移
しかし現状は、これで中国バブル崩壊が解決したとは全く言えない状況。
日経平均の下値がある程度は底固いという印象はもっていてよいが、2万円、2万1000円、2万2000円と、上へ上へと向かっていく要素が今は乏しい。
今から10月、もっと詳しく言えば郵政上場が行われる間までは、日経平均株価はしばらく2万円〜2万1000円を行ったり来たりするようなもみ合い相場となるとみている。
ギリシャ問題について
中国バブル崩壊の前から度々ニュースなどでも報じられているギリシャ問題について、たとえギリシャがユーロ圏から外れたとしても日本への影響はそこまで大きくない。
ギリシャが日本に与える影響はゼロではないが、ギリシャが直接的に日本経済に与える影響はそこまで大きいものとしてとらえなくてもよい。
とくに個別銘柄の株価にダイレクトなダメージを与える要素は少ない。
よって、ギリシャ問題に対して過剰な心配は不要だ。
強気でいける。
これらの見解を踏まえたうえで、今日からの株式市場の個別銘柄の動きを見ていくと新たな発見がありそうだ。
今週も勝ち気で前向きな姿勢の株式投資をキープだ。
