ごきげんよう、株王獅子丸だ。
石油輸出国機構（OPEC）とロシアなどOPEC非加盟の主要産油国が10日にウィーンで開いた閣僚会合において15年ぶりの協調減産で合意した。このことを受けて原油相場が急騰しており、東京株式市場でも石油関連銘柄へのまとまった資金流入を促している。閣僚会合にはロシア関連銘柄も深く関わっており、ロシア関連銘柄の急騰も考えられる。減産合意を受けて原油高はしばらく続くだろう。
目次
石油輸出国機構（OPEC）
石油輸出国機構（OPEC）を知らない人は少ないと思うが、少し説明しておこう。
石油輸出国機構（OPEC）は、国際石油資本などから石油産出国の利益を守ることを目的として、1960年9月14日に設立された組織である。設立当初は、イラン、イラク、クウェート、サウジアラビア、ベネズエラの5ヶ国を加盟国としていたものの、後に加盟国は増加し、2016年現在では14ヶ国が加盟している。世界最大のカルテルとされる。なお、オーストリアは加盟国ではないものの、石油輸出国機構の本部は首都ウィーンに設置されている。
ＯＰＥＣと非加盟国、協調減産合意
2016年12月10日に石油輸出国機構（OPEC）は、ロシアやメキシコなどOPECに加盟していない主要産油国との会合をウィーンで開催した。この会合で、原油価格の押し上げに向けて協調減産を行うことで合意した形となった。加盟国と非加盟国の減産は日量計180万バレル程度と、世界の原油生産量の約2％に相当する規模になる見込みだという。OPEC加盟国と非加盟国が協調減産を決めるのは、米同時テロを受けて原油価格が低迷した2001年以来となり、約15年ぶりとなる。
OPECは11月30日に開いた通常総会で、来年1月から日量120万バレルの減産を行うことを正式決定した。非加盟国にもこれに足並みをそろえ、生産量を合計約60万バレル減らすよう求めていた。情報メディアなどによると、非加盟国はこれに近い規模の減産に応じる模様。
本命の石油関連銘柄
株式市場に多数存在している石油関連銘柄の中から、俺が本命だと思うものを紹介する。
【1605】国際石油開発帝石
国際石油開発帝石は、原油、ガス開発生産の国内最大手の企業だ。日本で最大の埋蔵量規模を保有していることや、政府が株を多数保有していることで石油関連銘柄として強みを持っている。豪LNG開発案件のイクシスに2兆円を投資しているなど海外事業に力を入れていることから石油関連銘柄として本命として注目している。
注目の石油関連銘柄
数ある銘柄の中から、注目している石油関連銘柄を紹介する。
【1662】石油資源開発
石油資源開発は原油、ガス開発を主に行っている企業だ。国内の天然ガス田操業が基盤だが、近年では海外シフトを標榜し、イラクのガラフ油田、カナダでシェールガスの権益などを獲得している。このことから石油関連銘柄として注目できる銘柄となっている。
【5020】JXホールディングス
JXホールディングスは石油精製、販売大手の新日本石油株式会社と新日鉱ホールディングス株式会社が、経営統合することを目的として共同で株式移転を実施し、設立された企業だ。国内で石油精製販売トップを誇る。金属、石油開発も国内で多数行っており、石油関連銘柄だけでなく金属など様々なジャンルで注目できる銘柄となっている。
【5019】出光興産
出光興産は、石油類の精製・販売などを行っている企業だ。潤滑油、ガソリンスタンドなどの石油事業からアグリバイオや有機ELなどの研究開発、美術館などのメセナ活動まで、幅広く事業を展開している。出光興産は、石油関連を主に事業として行っていることから石油関連銘柄として期待できる銘柄となっている。
【5017】富士石油
富士石油は、中東を中心とした世界各国から原油を輸入し、さまざまな石油製品を生産、国内外へ出荷している企業だ。京葉工業地域に製油所を持ち、燃料油は昭和シェル石油、JXエネルギー、日本航空へ、ナフサ等の石油化学原料は隣接する住友化学へ、重油は東京電力へ、石油ピッチは新日鐵住金の主要工場へ供給している。子会社にアラビア石油がある。石油関連に力を入れていることから石油関連銘柄として期待できる銘柄だ。
まとめ
石油輸出国機構（OPEC）は、15年ぶりに、原油価格の押し上げに向けて協調減産を行うことで合意した。このことを受けて、東京株式市場でも関連銘柄へのまとまった資金流入を促している状態だ。カラ売りの買い戻しも需給面からの株価押し上げ要因になっているとみられる。国内だけではなく、米国ニューヨーク市場の原油先物相場は時間外取引でWTIの期近1月物が一時1バレル54ドル台前半と、約1年5カ月ぶりの高値水準に上昇している。石油関連銘柄への影響はしばらく続くと考えており注目したいと思う。ぜひ石油関連銘柄をチェックしていただきたい。
