ヒアリ関連銘柄リスト

ヒアリ関連銘柄リスト

投資家の兄弟たちよ、ごきげんよう。株王獅子丸だ。
先日も害虫害獣について記事を挙げたが、今回はその中でも最近深刻な問題となっているヒアリにクローズアップして取り上げていこう。
5月に兵庫の港で発見された「ヒアリ」だが、今や日本全国各地で発見が相次いでいる。「ヒアリ」に刺されてしまうと、火傷のような症状が出てしまい、最悪の場合アレルギー症状を起こして死に至ってしまうとして、政府が駆除に力を入れている。また殺虫剤などを製造している企業の売り上げも伸びており、株式市場にまで影響を与える事例となっているようだ。今回は「ヒアリ」関連銘柄に注目しておこう。

これがヒアリ関連銘柄リストだ

まずは俺が注目しているヒアリ関連銘柄リストを下記にまとめた。各種のヒアリ関連銘柄に対する個人的な見解や分析も交えて紹介しておく。

【4951】エステー

エステーは、防虫剤や消臭剤などと製造販売している企業だ。他にも日用品などを手がけている。さらに殺虫剤を手がけているフマキラーと業務提携を行なっており、今後フマキラーの株価上昇とともに思惑買いが集まる可能性がある。ヒアリ関連銘柄として期待してもいいかもしれない銘柄だ。

【4998】フマキラー

フマキラーは、殺虫剤や、衛生用品の製造・販売を行っている企業だ。他にも花粉対策品などを手掛けおり、業界第3位の殺虫剤のメーカーだ。先ほど紹介したエステーを株主に持っており、今回の「ヒアリ」騒動で最も注目されている企業といってもいいだろう。全国各地で発見された「ヒアリ」の駆除には同社の殺虫剤が使われており、仮に繁殖した場合、もっと業績を延ばす可能性がある。さらに7月に入り、30年ぶりに高値をつけていることもありヒアリ関連銘柄の本命企業と言えるだろう。

【6073】アサンテ

アサンテは、主に害虫駆除を行なっている企業だ。他にも耐震補強事業も展開している。害虫駆除を専業としていることもあり住宅のシロアリ駆除では国内シェアトップを誇っている。さらに全国に営業所を置いていることもあり、今回の「ヒアリ」騒動で同社の需要が急上昇している。農協などとも提携をしており、今後「ヒアリ」が日本に定着した場合。恩恵と受ける企業の一つだろうな。

【7940】ウェーブロックホールディングス

ウェーブロックホールディングスは、プラスチックと繊維、紙等を原材料とした複合素材を加工しているメーカーだ。他にも防虫に特化した網戸や壁紙なども製造しており業界シェアトップクラスだ。「ヒアリ」は体調が2.5~6mmと小さく、日本で繁殖し定着した場合住宅に侵入することを防ぐ必要がある。そうなった場合同社に需要が拡大する可能性があり、ヒアリ関連銘柄として期待できる銘柄だろう。

【4985】アース製薬

アース製薬は、フマキラーと同様に殺虫剤の製造販売を行う企業だ。その他にも日用品などの販売している、総合薬品メーカーだ。「ヒアリ」が日本で初観測されて以来、殺虫剤の売り上げが上昇しており、同社の株価にも影響してきている。今後期待できるヒアリ関連銘柄ではないだろうか。

ヒアリ関連銘柄ニュース

ヒアリ関連銘柄についてのニュースを紹介しておこう。

ヒアリとは

現在日本の4ヶ所で発見されている「ヒアリ」は、体長２.５～６ミリのアリで、体の色は赤茶色した外来種のアリだ。非常に危険なアリとして海外では有名で、蜂のような強烈な毒性を持つ針を持っており、刺されてしまうとヤケドのような強烈な痛みを伴うという。刺された人の体質によってはショック症状を起こす可能性があり最悪の場合死亡してしまう可能性があることから殺人アリとも呼ばれている。

すでにアメリカでは、年間約8万人もの人が被害にあっており、そのうち200人近くに人が死亡している。その「ヒアリ」が日本で発見されてしまい、今後繁殖をしてしまう可能性がある

ヒアリ関連銘柄が注目されている理由

今年の5月に初めて日本で発見された「ヒアリ」。その「ヒアリ」が今後日本で繁殖して定着してしまうという可能性が出てきた。先ほども説明したがアメリカでは年間約8万にもの人が刺されてしまうという被害が出ている。さらにそのうち200人の人がアレルギー症状を起こし死亡してしまっている。今後日本でもそのような被害が出る可能性があるとして政府や自治体が駆除作業に慎重になっている。

現在、「ヒアリ」に刺されてしまうと、効果的な治療法が見つかっておらず、繁殖を防ぐしかない状態になっている。「ヒアリ」は一般的なアリの駆除剤や殺虫剤で駆除で来るとのことなので、現在する殺虫剤メーカーが物色されている現状だ。今後も「ヒアリ」の定着や繁殖などで、恩恵を受けることだろう。このことからヒアリ関連銘柄が注目されているぞ。

ヒアリ関連銘柄まとめ

現在、まだ日本では刺されたなど被害になった人は存在していないが、繁殖し定着する可能性があることから被害に合う人も増えて来るだろう。そうなってきた場合被害に遭わないように事前に駆除するなど殺虫剤の売り上げが上昇する可能性がある。今後の展開に注意しておいたほうがいいだろう。