フィンテック関連銘柄特集

フィンテック関連銘柄特集

【NEW!!2016年1月14日更新!!】

フィンテック関連銘柄の中でも特に暴騰しているブロックチェーン関連銘柄について具体的に特集した記事をアップしたぞ。さくらインターネットをはじめとした現在進行形で暴騰中のブロックチェーン関連銘柄も是非楽しんでくれ!

今、世界中の投資家達の間で、次世代のテーマ株としてフィンテック関連銘柄に注目が向いていることはご存知だろうか?

これまでの既存の金融サービスに革命を起こすと言われる注目の産業分野であるフィンテック(Fintech)に携わる企業をはじめとしたフィンテック関連銘柄について今のうちにシッカリ把握しておくのが賢明だ。

今回はフィンテック関連銘柄について様々な最新情報をまとめていくので、フィンテック関連銘柄について調べている方にも、フィンテック関連銘柄という言葉を初めて知る方にも是非チェックして欲しい。

フィンテック関連銘柄

フィンテック関連銘柄

ファイナンス+テクノロジー=フィンテック

フィンテック関連銘柄という言葉を初めて知る方へ改めて説明しておくと、フィンテックとは、金融を意味する「Finance(ファイナンス)」と、IT技術を意味する「Technology(テクノロジー)」を融合した造語であり、IT技術を活用した新しい金融サービスを意味する言葉だ。

フィンテックが今後さらに発展することで、金融機関における顧客の資産管理をはじめとし、決済や融資などの金融サービスにIT技術が活用されることで、今まで煩わしい手続きが多かった金融サービスが、もっと便利に行えるようなり、フィンテックが世界中へ急速に普及することも期待でき、フィンテック分野に携わるフィンテック関連銘柄の株価も中長期での大きな成長が望める。

フィンテック関連銘柄とは?

フィンテック関連銘柄とは

フィンテック関連銘柄とは、フィンテック分野(金融とIT技術の融合サービス)の開発や提供を行う企業や、フィンテックの影響を受ける金融関連の企業のことを指すテーマ株だ。

フィンテック関連銘柄として挙げられる具体的な個別銘柄は、

  • クレディセゾン【8253】
  • 東芝テック【6588】
  • オリエントコーポレーション【8585】
  • SCSK【9719】
  • ITホールディングス【3626】
  • NTTデータ【9613】
  • 野村総合研究所【4307】
  • 新日鉄住金ソリューションズ【2327】
  • NSD【9759】
  • DTS【9682】
  • フィンテックグローバル【8789】

など、金融関連やITソリューション技術に強みを持つ企業らだ。

各銘柄の詳細についても後述していくので、この機会にフィンテック関連銘柄に関する知識を身につけておくとよいだろう。

成長性が高いフィンテック関連銘柄

フィンテック関連銘柄は、今後大きな成長が強く望めるテーマ株だ。

その根拠や理由として、フィンテック産業を担う企業のリードだけではなく、金融庁によるフィンテック関連法案の準備、経済産業省によるフィンテック研究会の開催、フィンテック関連企業の協力によるフィンテック協会の発足など、これから日本国内でフィンテック業界を活況させるための地固めとも言える下準備が着々と進められていることが確認できる。

フィンテック協会が発足

フィンテック関連銘柄01

2015年10月1日、ついに日本にもフィンテックの業界団体が誕生した。正式な名称は、一般社団法人FinTech協会だ。

日本でのフィンテック産業を牽引するフィンテック関連銘柄企業が21社集まってフィンテック協会が立ち上げられた。

参加企業にはOrbやコインチェック、クラーケン等の注目企業が名を連ねている。

ベンチャー企業同士が交流することで、フィンテックに関する法整備への発言力や、フィンテックサービスの向上など、フィンテック協会はフィンテック産業の発展とフィンテック関連銘柄の価値を高めることに大きく貢献していくだろう。

金融庁もフィンテックの法整備

フィンテック関連法案

2015年9月15日、金融庁の金融審議会にて、フィンテックの普及を前提とした新たな法整備の必要性について議論が行われた。

今現在ではITを駆使した新しいフィンテック金融サービスに対する法律が存在しないことからも、フィンテックのために新たな法整備や法規制の準備が行われている気配が感じられる。

この審議会にて、「フィンテックの様々なサービスを柔軟に展開するために、日本でも業種を横断する形の規制を将来構築すべきではないか」という認識でおおむね一致した模様で、年内には改革案がまとめられ来年にはフィンテック関連法案の提出もあり得そうだ。

このようにして、金融庁による法律整備やフィンテック関連法案が整えられていくことが想定できることからも、フィンテック産業及びフィンテック関連銘柄の大きな成長が期待できる。

経済産業省もフィンテック研究会を開催

フィンテック研究会

経済産業省からもフィンテックに積極的な姿勢を感じられる。

これはフィンテック関連銘柄の成長にとって好材料だ。

経済産業省による主催で、2015年10月6日、2015年10月16日の2度に渡り、「フィンテックは日本に新たな産業を生み出すのか」というテーマのもとフィンテック研究会が開催されているのだ。

IoT・ビッグデータ・人工知能といった革新的な金融サービスによるフィンテック企業が次々と現れ、伝統的な金融業以外のベンチャー企業が全く新しいフィンテックサービスを提供する動きが世界中で活発化していることに経済産業省も反応を示しているということではないだろうか。

政府の後押しにより日本国内のフィンテック産業がさらに盛り上がってくれば、フィンテック関連銘柄は国策銘柄として多くの投資家から注目を浴びていくだろう。

日経新聞もフィンテックに積極的

日経新聞フィンテック

経済情報の権威でもある日経新聞は、これまでにもいち早く世界中のフィンテックに関するニュース記事を積極的に取り上げている。

フィンテック先進国である米国で広まっている決済・送金・口座管理などのフィンテックサービスや人工知能による資産運用サービスの記事や、フィンテック関連銘柄に関するニュース、フィンテックの成り立ちからフィンテックの今後に関することまで、幅広く扱っていることが伺える。

今後もフィンテック関連銘柄を探るうえで、日経新聞は重要な情報ソースのひとつになるだろう。

世界でフィンテックへの投資額が増加

世界のフィンテック関連銘柄

信頼できる情報機関であるアクセンチュア社と米ニューヨークパートナーシップ基金の調査結果によると、フィンテック関連のベンチャー企業に対する投資額は年々大きく増加しており、アメリカにおけるフィンテックへの投資額は、2013年度から2014年度にかけて約3倍にも膨れ上がっていることがわかったようだ。

さらに色々と調べてみたところ、アメリカの株式投資市場におけるフィンテック関連銘柄も、投資家達にとって有効な投資対象としてブームとなっていることも伺える。

フィンテック投資額

アメリカのフィンテックへの投資額は、2013年で33億ドル以上、翌年2014年には98億ドルを超えるとんでもない巨額となっており、伸び率にして191%も急増していることからも、フィンテックの規模が世界一大きなアメリカにおいてフィンテックが急スピードで普及することが想定できる。

そしてそれに続くようにヨーロッパでも投資対象としてフィンテックへの投資が急増しており、2014年には6億ドル以上の投資が行われていたようだ。

アメリカ→ヨーロッパという流れであれば、次にくるのはやはり日本だろう。

テクノロジー国家である日本は、フィンテック分野においても世界をリードするシステム開発やサービス提供を行うことも現実的だ。

今後、フィンテック産業が日本国内でもブームになり、フィンテック関連銘柄への投資が日本国内でも増えていくということが容易に予測できる。

本命のフィンテック関連銘柄

本命のフィンテック関連銘柄

株式投資市場で注目の的となっていくであろう本命のフィンテック関連銘柄を幾つか挙げてみたいと思う。

フィンテック関連銘柄はまだまだここから成長が望めるため、中長期投資の対象としても非常に面白そうだ。

NTTデータ【9613】

NTTデータは本命のフィンテック関連銘柄だ。

2015年7月24日に「ITを駆使した新たな金融サービスを提供するフィンテックの支援サービスを金融機関向けに始めた」と正式に発表をしている。

同社が提供する「デジタル・コーポレート・アクセラレート・プログラム」を活用するみずほ銀行との提携でフィンテック分野でのサービス構築を行っていくことからも、日本国内におけるフィンテック関連銘柄の中心的な存在として覚えておきたい。

野村総合研究所【4307】

フィンテック関連銘柄を語るうえで野村総合研究所もはずすことはできない。

世界の金融ITサービス企業ランキングである「FinTech100」において、2012年度の世界第9位に選ばれ、2009年から3年連続でフィンテック企業ランキングにランクインした実績をもつ。

野村総合研究所による金融ITソリューションは、フィンテック業界の標準ソリューションとして機能していることが伺え、フィンテック業界においてある意味もっともスタンダードなフィンテック関連銘柄であるとも言えそうだ。

クレディセゾン【8253】

クレディセゾンは、フィンテック分野の金融・決済関係のベンチャー企業への支援を行うために、国内クレジットカード業界初となる100%出資のベンチャーキャピタル「セゾンベンチャーズ」を設立し、フィンテック関連銘柄への投資に積極的な企業だ。

ITと金融を融合させたファイナンステクノロジー(フィンテック)を日本国内に浸透させていく意味でも、フィンテック関連銘柄へ投資を行うベンチャーキャピタルのフィンテック関連銘柄として覚えておきたい。

今、話題になっているマネーフォワード、コイニーなどのフィンテック企業へ出資しており、これらが上場した場合には大きな恩恵を受ける可能性も。個人的には本命のフィンテック関連銘柄として捉えている。

オリエントコーポレーション【8585】

フィンテック関連銘柄としてオリエントコーポレーションにも注目しておきたい。

その背景には、みずほファイナンシャルグループがフィンテック分野の強化を目的としてオリエントコーポレーションへの出資比率を高めたという発表も。

クレジットカード業界とフィンテックは親和性も高く、みずほファイナンシャルグループはオリエントコーポレーションと共にフィンテック投資を行っていくことにも期待ができそうだ。

SBIホールディングス【8473】

SBIホールディングスは、静岡銀行と共同で家計簿ソフト大手のマネーフォワードに約10億円の出資を行うと発表しており、地方銀行との協力でフィンテック強化をいち早く行う重要なフィンテック関連銘柄だ。

SBIホールディングス+マネーフォワード+静岡銀行=フィンテックとして要チェック。

静岡銀行【8355】

上述したSBIホールディングスの説明と同様に、静岡銀行は、SBIホールディングスとともに数億円をマネーフォワードへ出資している模様。

大手メガバンクに先駆けて、積極的にフィンテック強化を進めている地方金融機関としてチェックしておきたい。

フィンテックを基盤としたサービスで全国展開が成功すれば、フィンテック関連銘柄として静岡銀行の株価上昇にも期待をすることができそうだ。

NSD【9759】

NSDも注目のフィンテック関連銘柄だ。2015年9月には大和証券によるレーティングが「3(中立)」から「2(アウトパフォーム)」へと引き上げられたことがニュースになったことも記憶に新しい。

NSDはメガバンク系や大手保険関連企業に強みをもっていることからも、各種金融機関がフィンテックへ向かっていく流れのなかで、モバイル端末やビッグデータ技術を活用したテクノロジー技術の需要が高まることが想定でき、フィンテック関連銘柄として中長期目線で成長が期待できる企業としてみている。

フィンテック関連銘柄の株価

フィンテック関連銘柄の株価

フィンテックは、アメリカを筆頭にヨーロッパでも急速に拡大している産業であることからも、日本においても今後大きく台頭してくる産業になるだろう。

株式投資市場でもフィンテック関連銘柄の需要は高まる傾向にあり、人工知能、IoT、ビッグデータ、ウェアラブルなどとも関連する新たなテーマ株として投資家からの注目の的になっていくことが考えられる。

また、フィンテックは短絡的なテーマではなく、既存の金融サービスに革命を起こす可能性をもっていることからも、フィンテック関連銘柄の株価も長期的な上昇が期待できそうだ。

当記事にて紹介した一部の銘柄以外にもフィンテック関連銘柄はまだまだ市場に存在しており、大きな利幅が狙えそうな新興ベンチャー系のフィンテック関連銘柄などについても別の機会に当ブログでも取り上げていくつもりだ。

フィンテック関連銘柄の情報や今後の株価を探るうえでも、国内のフィンテックを牽引するスマイルワークス社長・坂本恒之氏×マネーフォワード社長・辻庸介氏×freee代表­・佐々木大輔氏×ビットアイル社長・寺田航平氏らによる上記の対談動画もチェックしておこう。

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