ごきげんよう、株王獅子丸だ。
カジノ関連銘柄が連日とまらない模様。個人投資家の諸君はカジノ関連銘柄には手を付けているだろうか?まだカジノ関連銘柄で手を付けていないなら、出遅れカジノ関連銘柄があるので是非とも見てほしい。
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カジノ
カジノは実際に海外でやった事があるが、なかなか面白く、この株王もハマりそうになった過去がある。ギャンブルの楽しさはやった者にしかわかるはずがないが、実は国内に於けるギャンブル依存症はかなり深刻な問題になっている。
実態調査をした厚生労働省研究班の公表した結果によると、2014年における日本のギャンブル依存症患者は536万人となっている。
日本にカジノが出来た場合、このギャンブル依存症患者がさらに悪化するのではないかと国会で懸念されているのが現状だ。
問題解決に安倍首相はどのような手を打ってくるのか、それが今後の焦点になってくるだろう。
安倍首相
過去の報道からみてもこのギャンブル依存症に関して明言を避けているのは否めない。
7日の党首討論では「そうした懸念にも具体的な答えを出していくうえで党議決定している」と述べていることからもわかるだろう。
安倍首相はこのカジノ法案を通したい気持ちが強く感じられる一面がある。
６日に行われた衆院本会議で賛否の討論がなかったにもかかわらず、自民党と日本維新の会などの賛成多数で強行採決したことは記憶に新しい。
この強行採決したのは、アメリカ次期大統領ドナルド・トランプ氏がカジノ法案に大きく絡んでいるTPPの離脱を表明しているからだろう。
現アメリカ大統領のオバマ氏が就任中である来年1月までにはTPPに加盟し、カジノ法案を成立させたいと思っているのが安倍首相の考えだと踏んでいる。
この考えが間違いではなければカジノ法案はこのまま強行突破してくる可能性が実に高い。
カジノ法案
カジノ法案が強行突破されカジノが解禁とされた場合、予想される市場規模は1兆円前後の有望市場と見られている。
試算主体によって金額は異なってくるが、かなり大きいマーケットになってくることは間違いないだろう。
カジノのマーケットは国内企業だけではなく、海外の大手企業ラスベガス・サンズやMGMリゾーツ・インターナショナルなども日本のカジノ市場へ巨額な金額を投資する準備をしている。このことからもわかるようにカジノのマーケットは今海外の企業からも注目されているマーケットだ。
これだけ大きい市場規模であるカジノだからこそ、カジノ関連銘柄として絡んでいる企業が多数ある。代表的な個別銘柄は過去にも紹介していることから、まだカジノ関連銘柄で紹介していない銘柄をリスト化した。
カジノ関連銘柄
【6737】EIZO
コンピュータ用モニター、アミューズメント用モニターなどの映像機器を手掛けている企業。カジノで大きく絡んできそうな理由として挙げられるのは、遊技機用のディスプレーを製造していることだろう。
カジノ関連でも株価が高騰しているのがよく見られる銘柄だ。
【8864】空港施設
カジノ解禁により空港などの活性化が見込めることから、東京国際空港で30超の施設を提供している空港施設に注目している。それ以外にも、全国11空港で施設を運営していることから、カジノ市場がどの地域で解禁されても施設強化などの対応ができるはずだ。
【2743】ピクセルカンパニーズ
プリンター用消耗品の販売を主力としているが、LTGameJapanの第三者割当増資を引き受けたことによりカジノ用ゲーム機の開発が可能となった。１億円出資しカジノ分野に力を入れると発表があったことからカジノ関連銘柄として一気に注目されている銘柄となっている。
【6730】アクセル
グラフィックス＆サウンドLSIのスペシャリストで有名な企業だ。カジノ市場が解禁となった場合、カジノ向けの遊技機器を製造することで同社の遊技機器向けグラフィックスLSIが採用される可能性がある。
【6419】マースエンジニアリング
パチンコ業界で初めて開発した景品管理のＰＯＳシステムをベースにすべての周辺機器のラインナップを開発し、景品管理システムのパイオニアとしてパチンコ業界に参入して以来、「技術開発のマース」として業界では有名な企業だ。もちろん、カジノでも同社の景品管理システムが採用される可能性は高いだろう。
【6736】サン電子
通信機器・パチンコ関連機器・ゲームソフトなどメインにしている企業だ。同社が扱っているパチンコ向けのデータ管理システムや専用POS、呼び出しランプなどがカジノに採用される可能性が高くあることからカジノ関連銘柄として注目している。
カジノの世界市場
最後にカジノの世界市場を伝えておこう。
現在、世界でカジノの売上げが一番とされているのが「ラスベガス」だと思っているならその情報は今や古いと言える。
過去の売上げを見ても、売り上げが一番高いのはマカオの2兆3500億円であり、この数字はラスベガスの5800億円の50倍近くとなっている。
国内のカジノが解禁となった場合、想定される売り上げは1兆円前後とされていることから、マカオに次ぐ2位の売上げになる事は濃厚となるだろう。
連日、カジノ法案の報道が続いていることから注目の高さが諸君らにも伝わっていると思うが、この波に乗り遅れないよう情報収集だけは是非とも怠らないでいてもらいたい。
